CFD口座を開く前に知っておきたい5つのこと

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公開日： 2026/04/25 : 最終更新日：2026/04/25 株

「CFDを始めてみようかな」と思い始めたとき、多くの方が最初に直面するのが「どの口座を選べばいいかわからない」「口座を開く前に何か確認しておくべきことはないか」という疑問です。

この記事では、CFD口座を開く前に知っておくと後悔しない5つのポイントをまとめました。口座開設後に「こんなはずじゃなかった」とならないために、ぜひ先に読んでおいてください。

その1：CFD口座は証券口座とは別に開設が必要

株式投資をすでにやっている方がまず戸惑いやすいのが、「CFD専用の口座が必要」という点です。

松井証券や楽天証券などで株を買っている口座では、CFD取引は原則できません。CFDを始めるには、CFDサービスを提供している業者に別途口座を開設する必要があります。

口座開設自体は多くの業者で無料です。本人確認書類（マイナンバーカード・運転免許証など）があれば、スマートフォンから申し込みができます。最短で当日〜翌営業日には取引を開始できる業者もあります。

つまり「今すぐ始めたい」と思ったら、CFD専用口座を新たに開設するところからスタートになります。

その2：証拠金（担保）がいくら必要かを事前に確認する

CFD取引は証拠金（担保として差し入れるお金）をもとにレバレッジをかけた取引をします。「最低いくらあれば取引できるのか」は業者・銘柄によって異なるため、事前に確認しておくことが重要です。

たとえば日経平均に連動するCFD銘柄の場合、1単位あたりに必要な証拠金は数千円〜数万円程度から設定している業者もあります。一方で最初の入金額の最低ラインを設けている業者もあります。

注意したいのは「証拠金維持率」という概念です。取引中に相場が不利な方向に動くと、口座内の資金が証拠金維持率を下回り「追証（追加証拠金）」が発生したり、「ロスカット（強制決済）」が執行されたりすることがあります。口座に余裕を持たせた状態で取引することがリスク管理の基本です。

その3：スプレッドが実質的なコストになる

CFDは「取引手数料が無料」という業者が多いですが、コストがゼロというわけではありません。CFDの実質的なコストは「スプレッド」です。

スプレッドとは、買値（Ask）と売値（Bid）の差のことです。たとえば日経平均CFDの買値が38,010円、売値が37,990円であれば、スプレッドは20円です。取引を開始した瞬間にこの差分が実質的なコストとしてかかります。

スプレッドは銘柄・業者・時間帯によって異なります。特に流動性が低い時間帯（週末・祝日・早朝など）はスプレッドが広がりやすいため注意が必要です。業者選びの際はスプレッドの水準も比較ポイントのひとつになります。

その4：取引できる銘柄と時間帯を確認する

CFDは「株価指数」「商品（金・原油など）」「為替」などさまざまな銘柄を取引できますが、業者によって取り扱い銘柄数は大きく異なります。「日経平均だけ取引したい」のか「金や原油も一緒にやりたい」のかによって、選ぶべき業者が変わります。

取引時間も確認しておく必要があります。CFDは通常の株式市場より取引時間が長く、夜間や早朝にも取引できる業者がほとんどですが、業者ごとに取引可能な時間帯が決まっています。

また「週末（土日）も取引できるか」という点も業者によって異なります。サンデーダウのように週末の価格動向を参考にしたい方、週明けの相場に備えてポジションを取りたい方は、週末取引の可否も事前に確認しておくとよいでしょう。

その5：信託保全と金融庁登録を必ず確認する

CFD口座を選ぶうえで、最も外してはいけないチェックポイントが「信託保全」と「金融庁への登録」です。

金融庁登録業者であれば、金融商品取引法のもとで規制・監督を受けており、一定の投資家保護の仕組みが整っています。登録業者かどうかは金融庁の公開リストで確認できます。インターネット上には金融庁に登録されていない無認可の業者も存在するため、必ず確認してください。

信託保全とは、顧客の預けた資金を業者自身の資産とは別に、信託銀行などで管理する仕組みです。万が一業者が経営破綻した場合でも、信託保全があれば顧客資産が守られます。信託保全がない業者では、業者の倒産時に顧客資産が戻ってこないリスクがあります。

口座開設の際は「金融庁登録済み」かつ「信託保全あり」の業者を選ぶことを最低条件にしてください。

5つのポイントを整理すると

ここまでの内容をまとめます。

その1：CFD口座は株の口座とは別に開設が必要。
その2：証拠金の必要額と証拠金維持率の仕組みを理解してから始める。
その3：取引手数料が無料でもスプレッドという実質コストがある。
その4：取り扱い銘柄・取引時間・週末取引の可否を事前に確認する。
その5：金融庁登録業者かつ信託保全ありの業者を選ぶことが大前提。