テレビの情報を鵜呑みにしないほうがいい3つの理由

テレビにはさまざまなバイアスがあります。（バイアスとは「偏り」のことです。）

すこしテレビ局の事情を考えればわかることです。しかし、インターネットが発達したこの時代でも、いまだにテレビ信者が多いようです。

テレビは娯楽の要素が強い媒体です。間違った情報を鵜呑みにしないように、テレビがいかにバイアスの強い媒体かということを今から3つの理由で説明します。

スポンサーに都合が悪いことは伝えない

１つ目の理由が、スポンサーに都合の悪い内容は放送しないことです。

ＴＶ局はＣＭを流すことによって、自動車メーカや保険会社などのスポンサーから広告料をもらって成り立っている商売です。

大手のスポンサー会社が不祥事を起こしたとしても、しっかり報道するでしょうか。いえ、するわけがありません。スポンサーの損失にかかわる報道なんかしたら即座にＣＭ打ち切りでしょう。

しかし中には、ジャーナリスト魂溢れるＴＶ番組もあります。スポンサーの不祥事もお構いなしに報道する場合もたまにはあるでしょう。しかし、1つのＴＶ番組で1回取り入れただけで視聴者に浸透するわけもなく、結局は事件の大きさと報道の数のバランスを欠く結果になっているのが現状です。

例えばディズニーランドの食品偽造事件があります。これは一部のテレビや新聞で小さく報道されたが、すくにもみ消されたかのごとく誰も話をしなくなったのです。

ディズニーと言えば大手のスポンサーでもあり、ディズニー関係の番組は数字を取れることもあり、悪く言うことはＴＶ業界ではタブー視されているのです。

世間が興味あることを優先して報道している

2つ目は、世間の関心ごとを優先させ、平等な報道をしていないということです。

ＴＶは数字を取ってなんぼですから、視聴者が興味ある内容を流します。バラエティならいいんですが、この主義が報道でも使われているから始末に負えないのです。

例えば最近だと「お年寄りの交通事故」の報道が盛んです。これを見た視聴者は「またお年寄りの交通事故か～最近多いなぁ」と思うでしょう。

でも、お年寄りの交通事故がすごく増えてるなんて事実はどこにもありません。

データを見ると、確かに交通事故の高齢者の占める割合は微増しています。これは団塊世代が現在70歳ぐらいという、日本で一番人口が多い世代がお年寄りになったからです。交通事故に限らず、さまざまなことにお年寄りの占める割合が高いのは当たり前のことなのです。

そしてマスコミは、そのときそのときのブームをこぞって報道します。

凶悪な少年犯罪があったとして、それに対する報道をするのは普通です。しかし、それを皮切りにマスコミは少年犯罪をこぞって報道しはじめます。そうすると「少年犯罪が増えたなぁ～」というバイアスが視聴者にかかってしまうのです。

少年犯罪は増えていません。この事実を伝えても、「いや、そうだとしても異質な事件は最近多い」とかわけわからないことを言い出す人もいます。ハッキリ言って異質で残虐な事件は昔のほうが圧倒的に多いです。

視聴者好みに編集している

3つ目が、数字を取るために視聴者好みの編集をしているということです。

例えば、人気のタレントがいたとします。討論番組に出演した場合、人気タレントの主張が正しいかのような編集をすることは可能です。視聴者が求めた結果になるような編集をしているのです。

視聴者がそのタレントのバカっぽさを求めているのであれば、そのように編集する。すごくまともなことを喋ってもあまり採用せず、バカっぽさを誇張するような編集をする。

このように1個人のタレントのイメージすら編集によるバイアスがかかっています。

編集とはちょっと違うのですが番組の企画自体の話で、各政党の議員が1人ずつ出て討論をする番組だとします。

2017年現在の時点で国会議員で一番多いのは自民党です。その次が民進党ですが、自民党の約１/３の人数です。このようにそれぞれ党の人数が違うのに、1人ずつ出て討論を行うのはいかがなものか、民主主義の原則にしたがえば、討論番組でも党の議員の比率に従った人数を番組に出すか、または、比率によって喋る時間を決めるかしないと不平等です。

以前番組で、橋下元市長が言ってたのですが、「選挙の立候補者それぞれ平等にＴＶで喋らせる時間を与える必要はない。ある程度の支持率が高い人達だけをピックアップして喋らせたほうがいい。」

これはまさにその通りだと思います。これが本当の平等です。

まとめ

ＴＶ局は視聴率を取らなきゃいけないし、スポンサーにも気を使わなくてはならない。

よって、真に平等で正しい情報を伝えるマインドなどほぼほぼ無いのです。

そしてマスコミは、「別に少年犯罪が増えてるなんて一言もいってないでしょ？視聴者が勝手に勘違いしてるんじゃない？」というスタンスです。

だからこそわれわれ視聴者は、ＴＶの情報を鵜呑みにせず、多角的に情報を精査する必要があるのです。